活動履歴

◆2024年10月27日：
中部大学人文学部歴史地理学科との共催で、ワークショップ「歴史資料の保全作業を体験してみよう！！」（於中部大学春日井キャンパス）を開催した（参加者20名）。

◆2024年10月13日：
愛知県立大学公開講座「文化財レスキュー活動の啓蒙・普及　大学が取り組むべき課題　中部地方の歴史資料保全活動に学ぶ」（於愛知県立大学長久手キャンパス）において、代表委員の大塚英二、会員の服部亜由未が話題提供などをおこなった。

◆2024年9月16日：
中部大学人文学部歴史地理学科との共同作業として、稲沢市の個人宅所蔵資料を搬出し、整理作業のための一時保管先である中部大学に移動した。

◆2024年3月20日：
地域歴史文化大学フォーラム「東海地域の文化財保護体制を考える」（歴史文化資料保全の大学・共同利用機関ネットワーク事業）において、大塚英二代表委員、可児光生運営委員が報告した。

◆2024年2月17～18日：
第10回全国史料ネット研究交流集会（東京）を後援するとともにポスター展示を行い、現地に運営委員等が参加した。
 
​◆2023年7月2日：2023年度総会をオンラインで開催した。

◆2023年1月28～29日：
第９回全国史料ネット研究交流集会（宮崎）を後援するとともにポスター展示を行い、現地に運営委員等が参加した。

◆2022年12月24日：2022年度総会をオンラインで開催した。

◆2022年6月1日～：人間文化研究機構基幹研究プロジェクト「歴史文化資料保全の大学・共同利用機関ネットワーク事業」に、運営委員のうち１名が連携研究員・共同研究員として参加した（委嘱は所属機関の職員として）。

◆2022年3月31日：
『東海国立大学機構大学文書資料室紀要』第30号に、2019年12月22日開催の地域歴史大学フォーラム「地域資料保全のあり方を考える」の第２部として行われたシンポジウムの記録として、「歴史文化の保存・継承と防災対策―東海資料ネットの設立に向けて―（後編）」が掲載された。
 
◆2022年3月1日：
この日刊行の、人間文化研究機構「歴史文化資料保全の大学・共同利用機関ネットワーク事業」監修／天野真志・後藤真編『地域歴史文化継承ガイドブック　付・全国資料ネット総覧』（文学通信）で、東海資料ネットを紹介。

◆2022年2月19～20日：
第８回全国史料ネット研究交流集会（オンライン開催）を後援するとともに、ポスターセッションで展示した。

◆2021年10月：
岐阜県のＮ氏から、Ｎ家所蔵品について相談を受け、Ｎ家が所在する自治体に連絡した結果、同自治体の専門施設が調査を実施することになった。

◆2021年6月12日：2021年度総会をオンラインで開催した。

◆2021年6月12日：
松下正和氏（神戸大学特命准教授、歴史資料ネットワーク副代表）を講師に招き、オンライン講演会を開催した（講演題目「水濡れ資料の保全から活用まで～一人ひとりでできること／みんなでできること～」）。

◆2021年3月31日：
『地域史料通信』（岐阜大学地域科学部地域資料・情報センター）第12号８頁の「交流コラム～現場から～」に、運営委員執筆の記事「東海資料ネットが設立されました」が掲載された。

◆2021年3月31日：
『東海国立大学機構大学文書資料室紀要』第29号に、2019年12月22日開催の地域歴史大学フォーラム「地域資料保全のあり方を考える」の第２部として行われたシンポジウムの記録として、「歴史文化の保存・継承と防災対策―東海資料ネットの設立に向けて―（前編）」が掲載された。

◆2021年3月28日：
2020年度地域歴史文化大学フォーラム「資料ネット活動を取り巻く ネットワーク構築」（主催：人間文化研究機構）において、大塚英二代表委員が、東海資料ネットの設立経緯、現在の状況、これからの展望などについて報告した。

◆2021年3月15日：
『史料ネット News Letter』（歴史資料ネットワーク）第95号の特集「新しい資料ネットの設立」に、運営委員執筆の記事「東海歴史資料保全ネットワークの設立」が掲載された。

◆2021年2月20～21日：
第７回全国史料ネット研究交流集会（オンライン開催）を後援するとともに、１日目のイブニングセッション、２日目の全国資料ネット報告会において、大塚英二代表委員が東海資料ネットの状況を報告した。

◆2020年10～11月：
名古屋市のＳ氏より、ご両親所蔵の資料について相談を受け、資料の概要調査を行った（その後、名古屋市博物館を紹介し、その一部を同館が受け入れることになった）。

◆2020年9月：
大阪のＯ氏より、一宮市の家に保存されている資料について相談を受け、概要の聞き取り調査を行った（その後、愛知県内の専門機関を紹介し、同機関が資料を調査することになった）。

◆2020年6月27日：
名古屋市のＩ氏からの要請を受け、運営委員１名が同氏所蔵資料の概要調査を行った（その後、資料の一部が愛知県内の専門機関に寄贈されることになった）。

◆2020年6月13日：
稲沢市のＩ氏からの要請を受け、運営委員２名が同氏所蔵資料の概要調査を行った（現在、愛知県内の大学で目録作成作業中）。

◆2020年5月25日：
豊橋市のＭ氏からの要請を受け、運営委員１名が同氏所蔵史料の概要調査を行った（その後、愛知県内の専門機関で目録を作成したうえで、Ｍ氏の希望より自宅で保存することになった）。

◆2020年4月21日：
岐阜県歴史資料保存協会の会報「濃飛史艸」に、会員の執筆による設立総会に関する記事を掲載。

◆2020年3月27日：
『国立歴史民俗博物館総合資料学ニューズレター』第8号に、2019年12月のフォーラムに関する記事が掲載される（同号の表紙を、同フォーラム第2部の写真が飾る）。

​◆2020年3月24日：規約を改正・実施（所在地、設立年月日を明記）。

◆2020年3月19日：活動方針をホームページに公表。

◆2020年3月2日：ホームページを開設。

◆2020年2月27～28日：
運営委員２名が、公開フォーラム「被災地と史料をつなぐⅡ―令和元年台風19号における被災資料レスキューと現状―」および被災地巡検（東北大学、宮城県内）に参加。

◆2020年2月16日：
設立総会を開催し、東海歴史資料保全ネットワーク（通称：東海資料ネット）が正式に発足。規約を制定・実施。

◆2020年2月16日：天野真志氏（国立歴史民俗博物館特任准教授）を講師に招き、講演会を開催した（講演題目「歴史文化の継承とネットワーク構築～東海資料ネットの設立を見つめる～）。

◆2020年2月8～9日：
設立発起人１名が、第6回全国史料ネット研究交流集会（神戸市）に参加。

◆2020年2月6日：ツイッターを開設。

​◆2020年2月1日：「東海資料ネット」設立発起人会議。

◆2020年1月11日：「東海資料ネット」設立発起人会議。
 
◆2019年12月22日：
「東海資料ネット」設立発起人の企画、名古屋大学大学院人文学研究科および人間文化研究機構の主催により、地域歴史文化大学フォーラム「地域資料保全のあり方を考える」を開催（第２部のシンポジウムに158名が参加）。